育成クラブが手に入る連帯貢献金とトレーニング費用(育成保障金)とは何か？
サッカー選手が移籍をするときには、育成クラブが手に入れることができる連帯貢献金とトレーニング費用(育成保障金)という制度があることで、育成クラブは選手を育てることにインセンティブがはたらくことになります。サッカー界独自のルールで他の競技にも広まって欲しい制度です。
2022.03.28
｜
サッカー
連帯貢献金とは？
連帯貢献金とは、サッカーのプロ選手が所属クラブとの契約年数が残っている期間に移籍する場合において、一定の金額が支払われるものです。
連帯貢献金の支払われる条件としては、所属元クラブに支払われる移籍金の5%を連帯貢献金とします。この金額が、選手の育成した12歳から23歳の誕生日を迎えるシーズンまでに登録されていた所属クラブに支払われます。この具体的な金額は、クラブに所属していた年数によって決まります。
なお、育成して所属クラブを育成クラブと呼ばれます。
連帯貢献金の支払われる条件としては、所属元クラブに支払われる移籍金の5%を連帯貢献金とします。この金額が、選手の育成した12歳から23歳の誕生日を迎えるシーズンまでに登録されていた所属クラブに支払われます。この具体的な金額は、クラブに所属していた年数によって決まります。
なお、育成して所属クラブを育成クラブと呼ばれます。
金額の算出方法
連帯貢献金の登録年数の分配金の算出方法は、2つに分かれています。
【12歳～15歳の所属】
移籍金の0.25%×在籍年数分（最大4年）＝最大で1%
【16歳～23歳での所属】
移籍金の0.5%×在籍年数分（最大8年)＝最大で4%
最長の在籍で移籍金全体のトータル5％が育成クラブに支払われるので、12歳から23歳まで同じクラブに所属していた場合は移籍金の5％が分配されることとなります。
所属クラブが複数ある場合は所属年数に応じて各クラブに分配されます。
【12歳～15歳の所属】
移籍金の0.25%×在籍年数分（最大4年）＝最大で1%
【16歳～23歳での所属】
移籍金の0.5%×在籍年数分（最大8年)＝最大で4%
最長の在籍で移籍金全体のトータル5％が育成クラブに支払われるので、12歳から23歳まで同じクラブに所属していた場合は移籍金の5％が分配されることとなります。
所属クラブが複数ある場合は所属年数に応じて各クラブに分配されます。
国内移籍で連帯貢献金は適用されるのか？
2010年に連帯貢献金が移籍のときに発生するFIFAルールが日本でも適用されました。Jリーグから海外のクラブに移籍をした場合に適応されますが、国内移籍での移籍金には連帯貢献金は発生しません。そのため連帯貢献金が欲しければ海外で通用する選手を育てる必要があります。
また、育成年代で所属したチームが公立の中高校だった場合は、受け取りを拒否するケースも多いです。
多額の連帯貢献金を得た具体例
2015年夏に岡崎慎司選手がマインツからレスターへ移籍したときの移籍金は13億2000万円。移籍金総額が約13億円とするとその５％の6,500万円が連帯貢献金となり分配の比率は以下の通りです。
| 所属の歳 | 所属クラブ | 引当の割合 | 年数 | 連帯貢献金 |
|---|---|---|---|---|
| 12〜15歳 | 宝塚ジュニアフットボールクラブ | 0.25% | 4年 | 1,300万円 |
| 16〜18歳 | 滝川二高 | 0.5% | 3年 | 1,950万円 |
| 19歳〜23歳 | 清水エスパルス | 0.5% | 5年 | 3,250万円 |
地域のサッカークラブや高校サッカー部に1000万円以上の資金が入ってくることは、クラブを運営する上では非常に大きな金額が支払われることとなります。
トレーニング費用(育成保障金)とは？
トレーニング費用(育成保証金)とは、移籍金が発生しなくても育成クラブにお金が支払われる制度で、FIFAが定めた国際的なルールとなります。
※別名：海外ではトレーニングコンペンセーション
トレーニング費用とは、23歳以下の選手が移籍する場合に移籍先から支払われるお金で、12歳～21歳までの間に所属したチームの在籍年数に応じて支払われます。
※別名：海外ではトレーニングコンペンセーション
トレーニング費用とは、23歳以下の選手が移籍する場合に移籍先から支払われるお金で、12歳～21歳までの間に所属したチームの在籍年数に応じて支払われます。
トレーニング費用の金額算出方法
FIFAの規定では、国別にカテゴリーに分けて支払額が規定されています。
強豪リーグほど高くなっていて、獲得クラブの大陸連盟ごとに設定されたⅠ～Ⅳの4レベルのカテゴリーごとに金額が設定されています。最も高いUEFAのカテゴリーⅠの場合以下の通りです。
【カテゴリーⅠ】
9万ユーロ/年間×在籍年数
※日本円では1000万円ほど
※在籍年数：12歳～21歳まで
※12歳〜15歳は、カテゴリーⅣの扱いにて150万円ほど
カテゴリー1に移籍した場合は、最大で、150万円×4年間+1000万円×5年間で総額5600万円程のトレーニング費用が発生します。
強豪リーグほど高くなっていて、獲得クラブの大陸連盟ごとに設定されたⅠ～Ⅳの4レベルのカテゴリーごとに金額が設定されています。最も高いUEFAのカテゴリーⅠの場合以下の通りです。
【カテゴリーⅠ】
9万ユーロ/年間×在籍年数
※日本円では1000万円ほど
※在籍年数：12歳～21歳まで
※12歳〜15歳は、カテゴリーⅣの扱いにて150万円ほど
カテゴリー1に移籍した場合は、最大で、150万円×4年間+1000万円×5年間で総額5600万円程のトレーニング費用が発生します。
国内移籍のトレーニング費用
Jリーグのクラブ間での移籍の場合に発生するトレーニング費用について説明します。
【国内移籍のJ1への移籍の場合】
年間100万円×12歳〜15歳×在籍年数=最大で4年
年間800万円×15歳〜21歳×在籍年数＝最大で5年
最高で800万円×5年+100万円×4年となるので4400万円のトレーニング費用が発生します。
【国内移籍のJ2への移籍の場合】
年間100万円×12歳〜15歳×在籍年数=最大で4年
年間400万円×15歳〜21歳×在籍年数＝最大で5年
最高で2400万円のトレーニング費用が発生します。
【国内移籍のJ1への移籍の場合】
年間100万円×12歳〜15歳×在籍年数=最大で4年
年間800万円×15歳〜21歳×在籍年数＝最大で5年
最高で800万円×5年+100万円×4年となるので4400万円のトレーニング費用が発生します。
【国内移籍のJ2への移籍の場合】
年間100万円×12歳〜15歳×在籍年数=最大で4年
年間400万円×15歳〜21歳×在籍年数＝最大で5年
最高で2400万円のトレーニング費用が発生します。
国内で大学生からJリーグクラブへ移籍した場合に支払われる金額
| 所属大学 | 卒業高校 | 卒業中学校 | 卒業小学校 | |
| J1リーグへの移籍の場合 | 120万円 | 45万円 | 30万円 | 10万円 |
| J2リーグへの移籍の場合 | 80万円 | 30万円 | 15万円 | 5万円 |
| J3リーグ、JFLへの移籍の場合 | 20万円 | 15万円 | なし | なし |
国内で高校生からJリーグクラブへ移籍した場合に支払われる金額
| 卒業高校 | 卒業中学校 | 卒業小学校 | |
| J1リーグへの移籍の場合 | 90万円 | 30万円 | 10万円 |
| J2リーグへの移籍の場合 | 60万円 | 15万円 | 5万円 |
| J3リーグ、JFLへの移籍の場合 | 15万円 | なし | なし |
多額のトレーニング費用を得た具体例
2010年にセレッソ大阪からドルトムントへ香川真司選手が移籍したときには移籍金が発生しない0円移籍でした。ただ当時21歳の香川真司選手の移籍にはトレーニング費用が発生しました。
そのため4年間在籍したセレッソ大阪は4000万円のトレーニング費用を得ています。
そのため4年間在籍したセレッソ大阪は4000万円のトレーニング費用を得ています。
連帯貢献金とトレーニング費用のメリットとは？
連帯貢献金とトレーニング費用はともにFIFAが定める国際ルールとなっていて、選手の国を越えた青田刈りに対して、育成したチームを金銭的に保護するという狙いがあります。
この制度によって選手を育てても報われずに引き抜かれることが無くなり一定金額が還元されることとなります。
この制度によって選手を育てても報われずに引き抜かれることが無くなり一定金額が還元されることとなります。
Jリーグクラブが下部組織を充実させる理由
日本の部中心のスポーツ文化では、学校側が選手を育てる金銭的なメリットがありません。サッカーに関してはFIFAルールによって最低限は保障されていますが、育てた選手が海外移籍をして多額の金額を得るケースは少ないです。
しかし、Jリーグの下部組織から選手を昇格させる場合はトレーニング費用無しで優先的に獲得でき、23歳までは移籍してもトレーニング費用が発生します。将来、海外のビッグクラブに移籍した場合は連帯貢献金が億単位で期待できることから、各クラブは金銭的なメリットが大きいので下部組織で選手を育成することに力を入れています。結果的に少年サッカーの育成環境に投資が増加して高校とユースで正常な競争原理が働いています。
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